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裸眼視力1.0未満の割合が、小中校生で過去最多に

裸眼視力1.0未満、鼻・副鼻腔疾患を持つ子どもの割合は増加の傾向

文部科学省が、令和元年度学校保健統計調査の速報値を公開した。

この調査は、幼児、児童及び生徒の発育及び健康状態を明らかにすることを目的としたもの。昭和23年度から毎年実施していて、調査対象は国立、公立、私立の幼稚園、幼保連携型認定こども園、小学校、中学校、義務教育学校、中等教育学校、高等学校の満5歳から17歳までの幼児、児童及び生徒の一部(抽出調査)としている。※抽出率(発育状態):全幼児、児童及び生徒の5.2%(695,600人)(健康状態):全幼児、児童及び生徒の25.2%(3,371,982人)

これによると、裸眼視力1.0未満の者の割合は増加の傾向にあり、小学校(34.57%)、中学校(57.47%)、高等学校(67.64%)で過去最多を記録。耳疾患と判定された者も高等学校で過去最多(2.87%)、鼻・副鼻腔疾患と判定された者も中学校(12.10%)及び高等学校(9.92%)で過去最多を記録した。

裸眼視力が1.0未満の者は近年増加の傾向にあり、携帯電話・スマートフォン、読書、運動などの時間など、生活習慣との因果関係の調査が現在行われれている。

一方、むし歯(う歯)と判定された者は、ピーク時(昭和40~50年代)より減少傾向が続いていて、中学校(34.00%)及び高等学校(43.68%)で過去最少となった。幼稚園(31.16%)、小学校(44.82%)も前年度より減少している。

身長の平均値は横ばい傾向、体重の平均値は減少傾向で推移

発育状態については、身長の平均値の推移は、平成6年度から13年度あたりをピークに、その後横ばい傾向。体重の平均値の推移も、平成10年度からあ18年度あたりをピークに、その後横ばいもしくは減少傾向で推移している。

肥満児傾向及び痩身傾向児の割合は、この10年間でおおむね横ばいもしくは増加傾向にあるが、いずれも年齢層によりばらつきが見られる点に留意する必要がある。肥満傾向児の割合は、男子は16歳を除く各年齢で増加、女子は6歳と15歳を除く各年齢で前年よりも増加している。また、痩身傾向児も男子の7~10歳、16歳を除く各年齢で増加。女子は10歳、12~13歳、15歳を除く各年齢で前年よりも減少していた。

即哱の結果概要は、文部科学省のWEBサイトに掲載。確定値は2020年度3月に公開予定だという。

(取材・文/松井さおり)

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